解体作業の工程

解体工事も建設工事や土木工事などと同様に、着手前に解体作業の工程で、手順や工事完成までの経過日数等を計画する必要があります。この作業工程計画は、請負した解体工事を円滑に遂行させるために、解体工事現場の現場代理人が自ら作成し、現場手順を事前に確認するものです。もし、工事が手順通り進捗しない場合、工事の安全性を図りながら計画を変更したりする作業手順も考え直すことがあります。

本来、解体工事の見積り依頼があった際、現地を確認し概要を掌握した時点で解体作業の工程を机上で作成し、これに基づいて見積り書を作成すべきですが、過去の一般的な解体工事実績を考慮して工程表よりも先に見積りされることの方が多いようです。ですが、施主が解体工事の進め方を理解されていない場合もありますから、工程表の要請があれば作成するべきです。作業工程表作成にはバーチャート方式とネットワーク方式のいずれかを採用されることが多く、いずれも工事種別ごとに分類した内容を個別の計画作業必要日数と関連付けをして作成します。解体工事では、仮設工として足場組立や防塵シート設置などの工種とその作業日数を記載したり、平行作業になるであろう解体物の材質ごとに計画作業必要日数と関連付けをして表すのです。廃材や残骸の処分は、山林等に捨てる業者が跡を絶たたないのが現状です。そのため、地方公共団体や国の指定を受けている処分場に捨てることが義務付けられていますので、結構処分費用は高く付きます。処分量の把握が困難な場合は、処分費用にかかる処分料と積込み運搬費の増減額は最後に清算をする旨の見積りをする場合もあるのです。最後には解体工事の現場に点在する残骸をある程度除去し整地した後、仮設で設置した防塵シートの撤去と足場の解体撤去を行います。その後、解体業者立会いの下に完成した解体現場の引き渡しを受けることとなるのです。

施主の方が解体作業の工程を知らなくても事細かく計画を立てた工程表を見ればおおよその作業手順を理解することができると思います。解体作業は、解体現場を整地するまでが仕事となりますから、これを行わない解体業者はいないはずですから、もし整地作業や残骸の除去ができていない場合は、解体業者に指示することが大切です。そして、解体処分した残骸の処分数量が記載された伝票があるはずですから、そのコピーを提出させ、処分数量が当初契約時の処分数量との差異を確認した後、残代金の支払いをすればいいと思います。

手壊し工法について

建物の立地によっては重機や運搬用トラックの搬入ができないために、職人による手壊し（人力解体）工法を用いることがあります。これは解体から廃棄物の分別処理まで、すべてハンディタイプの道具による手作業で行います。

また、近年では重機で一気に解体するミンチ解体ができないため、廃棄物の分別がしやすいように部分的に手壊し工事を取り入れる必要性が増しています。手壊し工法は時間も手間もかかりますが、解体トラブルの心配がないのがメリットです。

重機併用工法について

現在は、廃棄物の分別処理の基準が厳しいため、以前のような大まかな廃材処理ができなくなっています。そのため重機による解体作業では、職人が廃材の分別を行いながら進めていきます。これが重機併用手壊し工法による解体工事です。

ただし、手壊し工法による解体は重機解体に比べて30～50％ほど割高になりますので、できる限り手作業が簡素化するように重機のアタッチメントが工夫され、現在ではかなり効率の良い解体が可能となっています。

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